【ロンドン市場】円買い優勢、トランプ発言でシリア攻撃のリスク高まる

 11日のロンドン市場は、円買いが優勢。ロンドン昼の時間帯に、トランプ米大統領がツイッターで、ロシアはシリアへのミサイル攻撃に備えよ、と述べた。さらに、強い口調で化学兵器使用を非難している。市場はリスク回避の動きを強めている。米株先物や欧州株が下げ幅を拡大。米10年債利回りは2.80%近辺が重く、報道後は2.76%近辺まで低下している。  ドル円は軟調な推移。ロンドン序盤から107円台が次第に重くなり、トランプ発言を受けて106.75レベルに本日の安値を広げた。  クロス円も全般に下押しされている。動きが激しいのがポンド円。序盤にはポンドドルの上昇とともに152.25レベルまで買われたが、買いは続かず152円割れと上昇を消した。151.80レベルで揉み合うタイミングでトランプ発言。一気に151.28レベルに安値を広げている。ポンドドルは序盤に1.4223レベルと前日高値を更新も、1.4166レベルまで押し戻されている。  ポンド相場にとってはこの日発表された英鉱工業生産が弱含んだことも重石となった。2月の英鉱工業生産は前月比+0.1%、前年比+2.2%といずれも事前予想を下回る伸びに留まった。製造業、建設業ともに伸びを欠いている。  ユーロ円も上下動。序盤に132.61レベルまで高値を伸ばしたが、前日高値付近で上値を抑えられた。その後は132円台前半に戻し、トランプ発言後は安値を132.16レベルまで広げた。ユーロドルは底堅い。1.23台後半で神経質な上下動。対ポンドでの買いもあって、1.2360近辺で下支えされ、1.2389レベルまで高値を伸ばしている。前日のノボトニー総裁の発言にみられたように、ECBのタカ派姿勢への思惑が根強いようだ。  この日も引き続きロシア・ルーブルやトルコ・リラなど新興国通貨が下落している。中東地域での地政学リスクが両国通貨の背景となっている。 minkabu PRESS編集部 松木秀明